世界全体の人口の約３割にあたる２１億人が適正な体重を維持していない体重オーバーか肥満と報告されています。

また、その数は今後１５年以内の２０３０年までには成人の世界人口の半数が肥満になっていると予測されています。

 

子供と肥満：

肥満というとただの食べ過ぎ、あるいは運動不足、少しのダイエットで改善できるとイメージしがちですが、子供の頃から肥満の場合は、年齢を重ねていくと共に医療費を費やすこととなり、糖尿病やがんなどの重い病気になる確率が大きく跳ね上がることがわかっています。

子供の肥満は日本でも右肩上がりで伸びているのだそうですが、WHOの小児肥満撲滅委員会は今後益々子供の肥満が増えることを報告しています。

また、現在とこれからの重要な健康問題の優先事項に入っているとの懸念から、委員長のピーターグラッグマン氏をはじめとする新たな部会が設置され、ダイエットの取り組みや肥満がその人の健康にもたらす現実を伝えることで抑制する必要があると発表されました。

 

ダイエットと肥満体国：

人口の３割が肥満と言う言葉を知ると、その代表格イメージはアメリカではないでしょうか。

同国での大人も子供も肥満度は３割を超えており、子供は益々その比率が上がっていることから医療費が財政を圧迫している現状があります。

国を代表する大統領もその影響を考え、オバマ大統領の夫人がやはりダイエットの促進と健康的に肥満を減らすべく活動を続けています。

アメリカではアメリカ人のウエストのサイズも１０年間の間に平均して３センチも増えていることが発表されており、今以上に健康的なダイエットを促進しています。

同時にマッキンゼーグローバルインステチュートの発表によると、肥満の影響は死因の５％に達していると共に、その割合は武力紛争や喫煙の数と同じ程度になっているのことです。

 

肥満解消と健康的なダイエットの取り組み：

肥満度においてもアメリカには及ばないものの、じわりと似通った傾向を追っている日本がアメリカから学べることもあります。

アメリカでは国だけでなくニューヨーク等の市が中心となる肥満抑制あるいは健康的なダイエット活動が盛んに行われています。

また2015年1月より健康志向の強いアメリカのカリフォルニア州バークレー市では人工的な甘みを加えた炭酸飲料などに対してソーダ税を課税することを報告しています。

ダイエットというと日本では痩せる意味の痩身と思われるかもしれませんが、英語のいうダイエットはどちらかというと痩身ではなく健康的な食生活を意味します。

 

アメリカでは９０年代からニューヨーク市がタバコの販売規制や公共レストランでのカロリー表示、アルコールへの重課税、人工添加された身体に悪く発がん物質にも分類されるトランス脂肪酸の使用禁止などを先駆けて行ってきた自治体です。

医療費が財政を圧迫することに直視し行動に移した良い例といえます。

 

アメリカでは政府主導の基でも肥満の子供たちを抑制して健康的なダイエットに導こうと公立の学校ではダイエットを目的にした飲み物だけでなく砂糖や炭酸を含む炭酸飲料水を含むジュースから健康的な野菜や果物を含むジュースや水がとって代わったり、炭酸飲料ジュースが撤去されたりする規制が増えた結果、後を追う事例が続いています。

 

近年の研究報告でもダイエットや肥満についての対象研究は相変わらず多いのはいうまでもありませんが、最近アメリカのコーネル大学が肥満と腸内細菌の関連性についての報告の中で、肥満の上昇がとどまらない大きな理由の１つとして、私たちが食べる食材の飼育や薬の中に抗生物質の使用量が増えていることで細菌が排泄されていない可能性を示唆しています。

同時に食べ物が効率的に早く安く生産されるためにエネルギー変換との関連性も伝えられています。

 

日本人の肥満抑制と健康的なダイエットに：

日本でも今後子供だけにとどまらず大人においても肥満になる割合は上昇の一途が予想されています。

日本は医療費も一年間で３０兆円を超えており、高齢者社会になっていることを考えると、今後は益々増加の一途をたどることになることが簡単に予想されます。

日本の将来を考えると子供たちへの負担も多く、人ごとではありません。

 

野菜も果物も魚も米も日本では年間購入量はそれぞれ減少していることが政府関係機関の報告で明らかになっています。

コーネル大学の腸内細菌の不足が肥満の原因であるとすれば、日本には強い味方がいます。

 

和食には発酵食品が世界的な健康食品として認められています。

味噌や納豆、漬け物などをはじめとすると日本の発酵食品は良い腸内細菌を増やしますので、それらの伝統食品を増やすことは健康に欠かせません。

またビタミンやミネラル、ポリフェノールなどの栄養素も含むファイトケミカル野菜や果物の消費減少は日本で増えているがんや糖尿病、」認知症、花粉症をはじめとするアレルギーとも関係が深いこともからも、私たちはもっと食事の中に野菜や果物、発酵食品や魚などの和食食材を増やしていいくことが大切といえます。